膝や肘など関節部分を骨折すると、高い確率で後遺障害が残ります。ざっくりと後遺障害の指針を示します。
1、骨折の癒合後の骨変形や転位（ズレてくっつく）、関節面の不整による可動域制限
2、骨折が完全に癒合しなかった場合、偽関節による動揺関節
3、骨折と併発した靭帯損傷、軟骨損傷による痛みから、関節が曲がりづらい
4、骨折と併発した、もしくは単独の靭帯断裂、靭帯損傷（靭帯が伸びてしまった）による動揺関節
5、骨折と併発した軟骨損傷による、関節の隙間の狭小化による可動域制限
6、骨折が正常に癒合したが、関節硬縮や疼痛による可動域制限（ただし、14級9号止まり）
7、靭帯や半月板が損傷し、疼痛による可動域制限（14級～12級）
さて、もうお解りと思いますが、関節の機能障害は大きく分けてこの２種です。赤は関節の動きが悪くなったもの（可動域制限）、青は関節がぐらぐらになったもの（動揺性）です。両者は同じ骨折を契機とした障害であっても、障害の種類が違うのです。
可動域制限は、ケガをした腕（膝）と、ケガをしてしない方を比べて、4分の3位までしか曲がらない（12級）、半分しか曲がらない（10級）、硬直、ほぼ曲がらない（8級）と基準が分かれます。
（ただし、自賠責保険は、この計測だけをもって判断しません。画像上、損傷と一致していないと疑われます。）
動揺関節は、労災の基準では、硬性補装具の使用状態から12級（たまに装着）、10級（重労働時には装着する）、8級（お風呂以外は常時装着）とします。膝の靭帯が損傷、多くは不全断裂によって、緩んでしまったので、装具をつけないと膝がぐにゃっと崩れます。とくに、階段を降りる時は恐怖だそうです。
（ただし、自賠責保険は、装具の装着だけをもって判断しません。画像上、損傷と一致していないと疑われます。）
通常、「可動域制限と動揺関節は並立しない！」これが原則です。この２つの機能障害の次いで、茶色の神経症状の残存（痛みやしびれの継続）が検討されます。この審査の視点に乗って進めないと、後遺障害の立証が迷走します。
例えば、骨折後、靭帯の複合損傷で動揺性が残ってしまった障害であるのに、靭帯損傷や補償具の使用頻度に触れず、関節可動域の数値が記入されている後遺障害診断書を見たことがあります。つまり青の種類の損害なのに、赤を主張している診断書です。これはズバリ的外れ。当然ながら可動域は、ほぼ正常なので、骨の変形や転位がなければ、茶色の12級13号もしくは最悪14級9号の判断が返ってきます。
お医者さんも、その辺をよくご理解していない状態で診断書を書いてしまうことがあります。だからこそ、障害の予断が大事なのです。「このケガであれば、このような障害が残りやすい」と予想し、「可動域制限なのか動揺性なのか」を明確に区分しておくのです。これこそ、秋葉の仕事です。医師の「治療」と障害の「立証」を結びつけることなのです。
