後遺障害の立証業務では法律知識だけではなく医療に関する知識が必要です。でも医療に素人である法律家がこの壁に立ち向かうには、各分野の専門家との協力が欠かせません。
医学の専門書を買い込んでの勉強も大切ですが、私の場合親しい医師に質問したり、全国に連携する医療コーディネイターに教えを乞いたりとかなり他力本願（？）です。そして被害者のケガを立証する課程で多くの医師との出会いがあります。その出会いと繋がりをとても大切にしています。一人の力は微細ですが多くの専門家との協力体制は大きな力を生みます。
各分野の医師、柔道整復師、警察官、保険代理店、司法書士、社会保険労務士、弁護士・・・前職・現職の専門家（スペシャリスト）とのネットワークを拡大中、もちろん狙いは被害者救済です。
